こんな悩みにお答えします。
本記事の内容
- iDeCoとはどういう商品なの？
- iDeCoを始めればどんな良い効果があるの？
- iDeCoってデメリットはないの？
- 定年まで運用した場合どうなるの？
今回は、「iDeCoの概要や特徴」について解説していきます。
「iDeCo始めたいけど周りに詳しい人がいなくて・・・」、そんな方にとっては、学びある記事になります。
その一方、「iDeCoなんてない」や、「老後のことなんて今考える必要ない」そんな人にとっては一ミリも参考にならないので、そっと右上の閉じるボタンを押すか、左から右にスワイプしてお戻りください。
なお、「信ぴょう性がねーよ」と言われるのは癪なので一応お伝えしておくと、我が家の資産は32歳の現時点で5千万は優に超えているので、ある程度、信じていただいても良いのかなと思います。
それでは、さっそく本題に入っていきましょう。
もくじ
iDeCoとは？
iDeCoとは、自分のために老後資金を積み立てるための制度です。
こんな言葉を耳にしませんか？
「少子高齢化で自分たちの年金が少なくなる」や、「もらえない？」なんて言葉を。
働き方でもこんなことが言われていますね。
「終身雇用が破綻する」と。
こんなことが叫ばれている状況下、自分の身は自分で守ることが大事と言えるでしょう。
その自分の身を守る策の一つとして、iDeCoは有効と言えます。
繰り返しになりますが、iDeCoは「自分のために老後資金を積み立てる制度」です。
職業によって掛金の上限額が変わりますが、「掛け金は全額所得控除」「運用益は非課税」という税制優遇をばっちり受けることができる制度です。
では、具体的にどんなメリットがあるのか、メリット・デメリット含めみていきましょう。
iDeCoの最大のポイントは税制優遇による節税効果
先の章で、税制優遇を受けることがメリットであることを記しましたが、その中身について解説します。
まずメリットから見ていきましょう。
iDeCoに加入するメリット
- 掛金が全額所得控除の対象になる
- 運用が好調であれば、将来受け取るお金が増える
- 受け取り時も税制優遇を受けれる
メリット①：掛金が全額所得控除の対象になる
iDeCoで支払った掛金は、「全額所得控除の対象」です。
たとえば、年収500万円の会社員が毎月10,000円の掛金を支払った場合、年間24,000円、税金の負担が減ります。
年収600万円の会社員が毎月20,000円の掛金を支払った場合、年間48,000円、税金の負担が減ります。
銀行で貯金しているだけでは一円も増えませんが(金利で少しは増えますが)、iDeCoで積み立てるだけで、掛金に応じて税金が安くなることはメリットと言えるでしょう。
出典： 【FPが解説】iDeCoの節税効果とは？ 得する人・要注意の人の差はどこ？
メリット②：運用が好調であれば、将来受け取るお金が増える
本来、投資運用でお金が増えた場合は、20.315％の税金が掛かります。
しかしiDeCoで運用してお金が増えた場合は、いくら増えたとしても非課税となります。
逆に減った場合は、税制優遇を受けることができますが、損益通算できないのでこの点はデメリットともいえるかもしれません。
但し、基本的には60歳まで積み立てする前提で運用することになるので、一定金額を、一定期間、同じタイミングで積み立てることを鑑みると、そうそう元本割れすることはないと考えられるので、あまり気にする必要はないでしょう。
メリット③：受け取り時も税制優遇を受けれる
後に説明しますが、60歳以降でiDeCoで積み立てたお金を受け取る際、所得税を軽減できます。
他の退職所得がなく、確定拠出年金の一時金のみ受け取った場合を想定した前提になりますが、60歳のときにiDeCoで積み立て運用してきた金額が1,500万円以下であれば、税金がかかりません。
この点はiDeCoを活用するうえでのメリットと言えるでしょう。
iDeCoに加入するデメリット
- 運用が不調であれば元本割れする可能性がある
- 60歳まで資金ロックされる
- 途中で積立を停止することは可能だが、口座管理料がかかる
デメリット①：運用が不調であれば元本割れする可能性がある
税制優遇を受けれる点が最大の魅力ではありますが、掛金で運用しているため、選択した商品のパフォーマンスが悪ければ元本割れします。
あくまで投資運用の話です。
必ずこの点は頭に入れたうえでiDeCoを始めるか考えましょう。
また、運用開始するにしても投資商品は吟味しましょう。
投資商品の選択を誤れば全く意味のない投資になるので、勢いで始めるのではなく、ある程度勉強して始めていきましょう。
デメリット②：60歳まで資金ロックされる
メリットでもありデメリットでもあると言えますが、原則60歳までは運用資金を引き落としすることができません。
一定の条件を満たすことができれば、脱退することは可能ですが、「子どもの教育費用が必要になった」や、「病気で急な出費が増える」そんな状況になっても引き落とせないということを念頭に置いておきましょう。
掛金については、年一回見直しをすることが可能ですので、あまり無理のない範囲で投資運用しましょう。
iDeCoで税制優遇を受けたいがために、今の生活を困窮させ満額積み立てるのは本末転倒です。
デメリット③：途中で積立を停止することは可能だが、口座管理料がかかる
支払いが苦しくなった時、iDeCoの積み立て運用を停止することが可能です。
但し、これまで積み立てた金額を管理するという名目で、口座管理費用は一定額かかり続けます。
「積み立てを中止したのに払いたくない」というワガママは通りません。
基本的にiDeCoでの投資を始めたら、積み立て最低額の5,000円を60歳まで払い続ける覚悟で始めるようしましょう。
拠出限度額一覧
iDeCoは税制優遇を受けることができることは十分理解いただけたと思いますが、好きなだけ掛金を上げることができるわけではありません。
特に会社員のiDeCoの掛金上限額は、勤務先が導入している企業年金制度によって異なるので注意が必要です。
企業年金などについてよくわかっていないのであれば、総務部などに企業年金について確認してみましょう。
企業年金やiDeCoについての問い合わせは何度も受けていることが想定されるので、「なんて確認すればいいかな・・・・」なんて躊躇する必要ありません。
企業年金などがなければ、「iDeCoの書類持ってきてもらったら書類押印しますよ」くらいの会話で終わります。
まずはiDeCoの書類を取り寄せて、iDeCoでの運用を開始できる状態を整えましょう。
iDeCoの運用シミュレーション
さて、ここまで節税効果について解説をしてきましたが、60歳まで積み立てた場合、どの程度の収益になるのかシミュレーション値を見ていきましょう。
仮に25歳から60歳まで毎月23,000円積み立て、年率3パーセントで運用できた場合は以下の通りになります。
- 35年の節税額：1,932,000円
- 積み立て元本：9,660,000円
- 運用益 ：7,395,964円
いかがでしょうか？
iDeCoでの運用が良いパフォーマンスが出た場合、老後資金の足しになることは間違いないでしょう。
あなたが少しでも将来に不安を抱えているなら、あなたの将来の資産を守るための一つの手段としてiDeCoの活用を考えてみましょう。
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